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サブプライムに似ている!?大恐慌のプロセス

1930年代のアメリカ大恐慌も、住宅ブームの崩壊が重要な意味を持っていました。当時のアメリカでは、「自分の住宅を持つ」ということが、「アメリカンドリームの体現」だったのです。

それまでのアメリカ経済は未曾有の好況を享受し、1929年になると投資家は、投機的な株式取引を急激に拡大させていったのです。その代表例が、「ブローカーズローン」といわれる一種の信用取引でした。当時の世界経済システムは、「金本位制」という通貨制度が採用されており、その制度下では、国内景気が過熱しても、国内に流通する通貨量が自国保有の金の量に制約されてしまうため、やがて、景気は沈静化します。

ところが、ニューヨークには世界各国から金が流入しました。アメリカの政策当局は1928年から金融引き締め政策を採用しました。しかし、景気過熱は一向に収まる気配がなかったのです。そこで、アメリカが採った政策は、ブローカーズローンに対する直接の規制でした。これによって株価上昇は沈静化。そのため、投資家による株式の投売りが相次ぎました。そのクライマックスが1929年10月24日の「暗黒の木曜日」の株価大暴落です。

それは、モーゲージ・カンパニーといわれる仲介業者が金融機関から貸付債権を買い取り、生命保険会社や富裕な個人に転売するという形態です。金融引き締めは、住宅投資にもマイナスの影響を及ぼしました。住宅ブーム崩壊が与えた家計への打撃は、耐久消費財産業や住宅・建設産業の設備投資、雇用を大きく減少させ、家計の所得減から企業の設備投資、雇用の削減という深刻なデフレスパイラル(物価下落と景気悪化の悪循環)となってアメリカ経済に襲い掛かったわけです。

歴史は繰り返される!とよく言いますが、1929年大恐慌の教訓を生かし、世界経済の立ち直りを早く期待したところですね。